仕事を辞めるときには、円満退職を目指しましょう。円満退職をすることには、大きなメリットがあります。

1つ目のメリットは、上司や同僚から良い印象を持たれることで、退職日までの期間を心地よく過ごせる点。2つ目は、転職活動の際の「リファレンスチェック」でも、高評価を得られる可能性が高くなる点です。

リファレンスチェックとは、前職の上司などに仕事の評判や人柄について尋ねられることで現場での評価が直接転職先に伝わります。退職代行を使ったり職場に迷惑をかけるような去り方をしたりした場合には、良くない評価が下されます。

どんなに理不尽な会社であっても「立つ鳥あとを濁さず」の気持ちで、誠実な対応を心掛けてください。

今回は、円満に退職する方法や退職時のポイントを解説します。退職を検討している方や、円満退職に向けて本格的に準備を進めたい方にはとくにおすすめです。

円満退職するためには、伝えるタイミングが重要です。タイミングを見誤ると、聞き流されたり、気持ちよく送り出してもらえない可能性があります。そのような事態を避けるためにも、以下の2点を意識してください。

退職の意思は退職日の1か月前までに、直属の上司に伝えましょう。可能であれば、2か月くらい前に伝えられるのがベストです。人員の補充や引継ぎには、時間が必要だからです。

また、早めに伝えることで、有休消化をしやすくなります。特に、退職することで欠員が出てしまうような中小企業やベンチャー企業の場合には、早めに退職の意思を申し出ましょう。

とはいえ、転職先から早期入社を求められている場合など、やむを得ない事情があるときには1カ月前でも問題ありません。民法上は、退職の意思を表明してから2週間での退職が認められていますが、2週間という短い期間では、上司や同僚の負担が大きくなってしまいます。円満退職を目指す場合には、最低でも1か月前までには伝えてください。

退職について伝えるときには、繁忙期を避けることが大切です。繁忙期に退職すると、人手不足になり、上司や同僚への負担が増える可能性があります。

また、引き継ぎをする余裕もなく、執拗に引き留められることも考えられます。最悪の場合には、周囲の状況を考えない行動により、社会人としてのモラルを問われかねません。

結果的に円満退職が実現しなくなってしまうため、繁忙期に退職するのは避けましょう。同様の理由から、会社にとって大事な決算期も、避けるのが無難です。転職する際には、繁忙期や決算期から逆算して、時期を決めてください。

円満退職をするためには、タイミング以外にも大切なことがあります。3つの秘訣をご紹介するので、参考にしてみてください。

退職を伝える際は、直属の上司に直接口頭で伝えましょう。いきなり退職届を出すのは非常識なので、絶対にNGです。

始業前や終業後など、あらかじめ時間を決めて、落ち着いて話せる場を作ります。このとき、上司が忙しい時間や、人目につきやすい場所は避けてください。会議室などを利用し、話が漏れないように注意しましょう。

また、円満に退職するためには、同期や仲の良い先輩がいる場合でも、先に相談してはいけません。あくまでも、1番最初に退職の意思を伝えるのは、直属の上司ということを忘れないでください。

退職の意思が第三者から口から上司に伝わった場合、悪い印象を与えてしまったり、良くない噂話が流れたりする恐れがあるからです。最悪の場合、上司の管理能力が疑われ、上司の評価を下げてしまうこともあり得ます。
円満退職を目指すのであれば、1番最初に、直属の上司に直接退職の意思を伝えましょう。

2つ目の秘訣は、退職理由を誠意をもって伝えることです。

本来は「職業選択の自由」により、転職理由を告げる必要はありません。しかし、人間関係やコミュニケーションを円滑に進めるためには、転職理由を伝えないわけにはいきません。 事前に転職理由を明確にし、決意は変わらないという強い姿勢で臨みましょう。

このとき「一身上の都合」のような曖昧な理由では、納得してもらえない可能性があるため、より具体的に伝えてください。転職理由は「個人的」かつ「前向き」なものが望ましいです。

反対に、会社への不満を口にするのは避けましょう。問題点を改善（部署の異動や昇給、昇進など）すれば引き留められる、と思われてしまうからです。あくまでも、いまの職場では実現できない前向きな理由をあげてください。はっきりと辞意を伝えることで、周りも納得し、過度に引き留められることがなくなります。

また、これまでの感謝の気持ちも忘れずに伝えましょう。周りに応援したいと思ってもらえることが、円満退職に繋がります。

仕事の引継ぎをスムーズに行うのも、円満退職の秘訣の1つです。引継ぎが滞ると、退職日の延期を打診される可能性があるため、スケジュール管理は徹底しましょう。自身がやっていた仕事が複数の人に振り分けられることもあれば、後任者が1人で引き受けることもあり、引継ぎのパターンはさまざまです。

また、後任者が決まっていない場合もあり、ケースバイケースでの対応が求められます。後任者が決まっている場合には、引継ぎ書やマニュアルなどの必要書類を作成し、打ち合わせを行います。

一方、後任者が決まっていないときには、後任者探しや面接を手伝うなど、積極的に行動してください。辞めたあとのことだからといって、他人事のような態度は厳禁です。いずれにしても、誰でも引き継げるように準備しておきましょう。

また、引継ぎ作業をするときには、退職日や引継ぎ作業の開始を宣言することで、周囲の理解や協力が得られやすくなります。上司や同僚、後任者に迷惑をかけないよう、日程に余裕をもってスケジュールを組んでください。

退職する際には、提出書類がいくつかあります。会社に返却しなければいけないものも合わせて、期日までに提出してください。提出書類・返却物一覧は、以下の通りです。

上記に加え、会社から提出を求められたものは、すみやかに対応してください。返却物に不足がある場合には、弁償しなければならないケースもあります。

また、経費で購入したものと私物が混同している場合もあるため、持ち物の整理は早めに行いましょう。提出期限を過ぎると、会社に多大な迷惑をかけてしまいます。退職時に悪い印象を与えないためにも、期限は必ず守ってください。

円満退職は、スムーズな転職活動に繋がります。上司や同僚に暖かく見送ってもらうことで、新たな気持ちで転職活動に臨めるからです。

同業界・同職種での転職であれば、今後も一緒に仕事をする可能性もあります。後味の悪い思いをしないためにも、円満退職を目指しましょう。